バリアフリー住宅とは?設計でのポイントや注意すべきこと

超高齢化社会に移行しつつある日本では、以前と比べていっそうバリアフリー住宅の必要性が見直されるようになってきました。バリアフリーは、今高齢者と暮らしているご家族はもちろんのこと、子どもがいるご家庭長く住み続ける住宅を設計したいというときも意識しておきたい考え方です。

今回は、バリアフリー住宅を建てるときのポイントや注意点について解説します。バリアフリーを取り入れて、長く快適に住み続けられる住宅を設計していきましょう。

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バリアフリー住宅とは?

今や社会のスタンダードになってきているバリアフリーですが、具体的にどのような住宅のことをバリアフリー住宅と呼ぶのでしょうか。まずは、バリアフリー住宅の基礎知識を身につけていきましょう。

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バリアフリー住宅は小さな子どもから高齢者にまで対応した家

バリアフリー住宅とは、さまざまな人が家庭で生活をするとき、支障となる課題が取り除かれている住宅のことを指します。

一般的に、バリアフリーは高齢者や障害を抱えた人向けのものだと思われていますが、実はすべての人が安心・安全に暮らせるように「バリア(障壁)」を取り払うことを指しています。つまり、子どもや若い夫婦だけでお住まいの場合も、より快適に暮らせるように障壁を取り除く設計にすれば、それもバリアフリーといえるのです。

バリアフリーとユニバーサルデザインの違い

バリアフリーという言葉と似た意味を持つものとして、「ユニバーサルデザイン」という言葉が挙げられます。同じような意味合いで使われることも多い2つの言葉ですが、若干意味が異なるため区別しておきましょう。

バリアフリー

段差や手すりの設置など、生活するうえで障害となる事柄を取り除くことを意味します。街中で見る点字や音声案内なども、バリアフリーの一環です。

ユニバーサルデザイン

すべての人にとって最初から障害のない設計をすることを意味します。子どもやお年寄りでも使いやすいドラム式洗濯機や自動ドアなどが、ユニバーサルデザインの一例です。

なかには、バリアフリーを高齢者や障害者対象の取り組み、ユニバーサルデザインをすべての人を対象とした取り組みという意味合いで使うケースもあります。

バリアフリー住宅の特徴

バリアフリー住宅というと、スロープのついた段差のない玄関手すりのついた廊下などをイメージする人は多いでしょう。しかし、そのほかにもバリアフリー住宅の特徴は無数に存在しています。
たとえば、バリアフリー住宅には以下のような特徴があります。

  • 段差が取り除かれている
  • 車椅子でも移動できるスペースが確保されている
  • よく利用する部屋がワンフロアにまとめられている
  • 滑りにくい床材を使っている
  • 手すりがついている
  • 断熱性が高い
  • 収納が足元に作られている
  • 安全装置のついた設備が導入されている

ほかにも、家族構成や体の状態によって最適なバリアフリー設計は異なってきます。バリアフリー住宅を検討の際は、上記の特徴を軸に、家族のニーズに合わせた設計にすることが大切です。

バリアフリー住宅のメリット

安全かつ快適に暮らせるバリアフリー住宅には、3つのメリットが存在しています。

高齢者の転倒事故が予防できる

バリアフリー住宅の最大のメリットは、何といっても高齢者の転倒事故が防止できる点でしょう。

高齢になると筋力が衰えるため、数ミリ程度の段差や濡れた床でも、転んで骨折をしたり頭を打ったりしてしまいます。とくに玄関や浴室、階段やトイレなどでは転倒事故を起こしやすく、転んだだけで大きな怪我につながる危険性があります。

段差をなくしたり手すりをつけたりして転倒しにくい環境を整えれば、筋力が衰えた高齢者でも安心して生活できるようになるでしょう。

車椅子でもスムーズに移動できる

バリアフリー住宅にすることで、車椅子で移動しやすくなる点も大きなメリットです。

思わぬ病気や事故などで、車椅子生活になってしまう可能性は誰にでもあります。日頃から車椅子に対応した住宅環境にしておけば、万が一のとき、本人にとっても介助者にとっても最小限の負担で生活できるようになります。

どのような状況になっても一番安心できる自宅で生活が送れるようになるのは、バリアフリー住宅の大きなメリットでしょう。

家族で長期的に過ごせる家になる

バリアフリー住宅にすれば、家族みんなが長く快適に過ごせる家にすることができます。段差を減らせば子どもの転倒や怪我を防げますし、将来年齢を重ねて筋力が衰えてきたときも、住み替えをする必要がなくなるでしょう。

たとえ今は若い年齢層の家族構成であっても、将来的にバリアフリーは絶対に必要になってきます。途中で住み替えを検討している場合は別ですが、せっかく建てる自宅を「終の棲家」にしたいと考えている場合は、設計の段階でバリアフリー対応にしておくことがおすすめです。

バリアフリー住宅を建てる際のポイント

それでは、バリアフリー住宅を建てたいと思ったときは、どのようなポイントを意識すればよいのでしょうか。ここからは、バリアフリー住宅のポイントを場所別に解説します。

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玄関をバリアフリーにするポイント

自宅のなかでもとくにバリアフリー対策をしておきたいのが、玄関です。自宅を出入りするときに必ず通る玄関は、車いす対応の設計にすることをおすすめします。

玄関のドアは、車椅子が出入りできるように75cm以上の幅を確保しておきましょう。引き戸タイプのドアであれば、車椅子の人でも1人で出入りができるようになります。上がり框(かまち)の段差は低めに設計し、靴の着脱がしやすい十分なスペースを確保しましょう。

スペースに余裕がある場合は、玄関スロープをつけてもよいでしょう。高齢者だけではなく、妊婦の方や子どもでも安心して移動できるようになります。

リビングをバリアフリーにするポイント

家族が長時間過ごすリビングも、バリアフリー設計にしておきたい場所です。内閣府によると、高齢者における自宅での転倒事故の発生場所は、庭に次いでリビングが多いことがわかっています。[内閣府:平成22年度 高齢者の住宅と生活環境に関する意識調査結果

リビングの床は滑りやすいうえにカーペットなどの段差があるため、転倒しやすいのです。

バリアフリーを目指すときは、リビングの段差を可能な限り排除することが大切です。

また、車椅子をそのまま入れられるテーブルの高さは70cmだといわれています。テーブルの高さも意識して選べると、より快適なリビングになるでしょう。

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浴室をバリアフリーにするポイント

浴室は滑って転倒しやすいため、滑りにくいバスタブや床材選びが非常に大切です。浴槽は40cm以下の高さであればまたぎやすいので、その点も意識してみましょう。浴室の段差をなくして手すりを設置した設計にできれば、より快適性がアップします。

また、冬は温度差によって血圧が急激に変動するヒートショック症状が起こりやすいため注意が必要です。最悪の場合、心筋梗塞で命に関わることもあるので、浴室には暖房を設置するなどの対策が必要となります。

キッチンをバリアフリーにするポイント

長時間立ちっぱなしの作業が多くなるキッチンは、高齢者や障害を持つ人が負担を感じやすい場所です。危険を取り除くためにも、しっかりとバリアフリー設計にしておきましょう。

おすすめのバリアフリー設計は、キッチンの収納位置を低くすることです。足腰が弱まったり車椅子になったりしても物が取り出しやすくなるため、ストレスを感じることなく料理ができるでしょう。

また、火事になりにくいIHヒーターやガス漏れ検知器など、安全装置が備わった調理器具や設備の導入もおすすめです。万が一の事故を防げ、安心して過ごせるようになります。

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洗面台をバリアフリーにするポイント

洗面台のバリアフリーで気をつけたいのが、洗面台の高さです。健康な人と車椅子の人では、丁度よいと感じる洗面台の高さは異なります。

将来のことを考えて、すこし低めの高さの洗面台を設置しておくとよいでしょう。

また、洗面台まわりにものを置かない、座って洗面ができるように椅子を用意しておくなどの配慮をしてもよいかもしれません。

トイレをバリアフリーにするポイント

一日に何度も出入りし、座ったり立ったりする必要があるトイレは、非常にバリアフリーの必要性が高い場所です。使いやすいトイレを目指すのであれば、介助者や車椅子が入っても余裕がある広さを確保することが大切です。

また玄関と同様に、ドアは引き戸タイプのものを採用することをおすすめします。

複数の手すりを設置し、身体を支えられる設計にすることも大切です。高齢になるとトイレを失敗してしまうこともあるので、床材には濡れても滑りにくいものや汚れに強いものを使用してください。

トイレのバリアフリー化で見落とされることが多いのが、操作ボタンです。高齢になると視力が低下してくるので、高齢者でも見やすい文字が大きなボタンのものを選びましょう。また、自動洗浄やセンサーなどの機能があるものであれば、流し忘れを防げて便利です。

廊下をバリアフリーにするポイント

バリアフリー住宅の設計をするうえで見逃されがちな廊下も、実は重要なポイントです。廊下は住宅内の移動をするときに必ず通る場所なので、しっかりとバリアフリー対応にしておきましょう。

基本となるのは、壁面の手すりです。手すりがあるのとないのとでは、移動時の負担はかなり変わります。また、夜間の転倒を防ぐために補助等を設置しておいてもよいでしょう。

廊下と各部屋をつなぐ出入り口の段差はできるだけなくしておいてください。高齢になると、たった数センチの段差につまずいて大怪我をしてしまうため、とくに注意が必要です。

車椅子が通っても不便に感じることがないように、幅は最低でも90cm確保しておくと安心です。手すりと車椅子がぶつかることがないか、しっかりと確認しながら廊下幅を決めていきましょう。

バリアフリー住宅を設計するときの注意点

最後に、バリアフリー住宅を設計するときの注意点について解説します。住宅を建ててから後悔することがないように、必ずチェックしておきましょう。

補助金や減税を活用する

現在日本には、バリアフリー住宅を建てるときに活用できる補助金・減税制度が存在しています。それぞれの条件をよく確認し、条件に当てはまる制度はしっかりと活用していきましょう。

高齢者住宅改修費用助成制度

要介護者などが暮らす自宅に、手すりの設置などのバリアフリー改修を行うときに利用できる補助金制度です。実際の住宅改修費の9割相当が支給されます。ただし、支給額の上限は18万円です。

対象となるのは「要支援」または「要介護1~5」の認定を受けている人です。加えて「リフォームを実施する住宅が、被保険者証の住所と一致していること」「本人が実際に居住していること」が条件として定められています。[注2]

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、国土交通省が支給している「住宅の質を高めて住みやすい環境を整備する」ための補助金です。工事費用の3分の1を補助してもらうことが可能で、最大150万円の補助金が受け取れます。

対象となるのは耐震工事や省エネリフォームですが、同時にバリアフリー工事を施すことで工事の費用負担を軽減できます。[注3]

自治体の助成金

上記の補助金以外にも、各自治体では独自の補助金制度を取り扱っています。自治体の補助金は要介護認定を受けていなくても受け取れる可能性が高いため、お住いの自治体に問い合わせてみることをおすすめします。

住宅特定改修特別税額控除

住宅特定改修特別税額控除は、バリアフリー改修工事をした人を対象に、一定の金額をその都市の所得税から控除する制度です。控除額の限度は、バリアフリー改修工事の標準的な費用である200万円の10%にあたる20万円です。

適用を受けるためには、増改築工事証明書や介護保険被保険者の写しなどが必要になります。まずは一度、所轄の税務署に手続きの流れを問い合わせておきましょう。

[注2]厚生労働省:介護保険における住宅改修

[注3]国土交通省:令和2年度 長期優良住宅化リフォーム推進事業について

早いうちからバリアフリーを取り入れる

まだ若いからバリアフリー工事は不要だろう」と考える人も多いかもしれませんが、バリアフリーは早い段階から取り入れておく方がおすすめです

突然身体が不自由になるリスクは誰にでもあり、そうなってからバリアフリー工事を行うのは負担が大きいためです。体が不自由になってからいきなり不慣れなバリアフリー住宅にしても、適応に時間がかかってしまう可能性があります。

ただし、今すぐ完璧なバリアフリー住宅にする必要はありません。段差のない設計にする、ドアを引き戸にしておくなどの基本的なバリアフリーを取り入れつつ、必要になったら手すりなどを設置するようにすればよいのです。

住宅を建てるときは将来を見据えて、早くからバリアフリー設計を取り入れておきましょう。

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バリアフリー住宅で長く安全に暮らそう

高齢者や障害を抱える人だけではなく、子どもや妊婦などのすべての人が暮らしやすいデザインにするのが、住宅におけるバリアフリー設計です。

今はバリアフリーが必要なくても、長く安全に過ごせる住宅にするために、早い段階からバリアフリー設計を取り入れておくことをおすすめします。

住宅をバリアフリー対応の設計にするときは、場所によって押さえておきたいポイントが異なります。この記事を参考に、ご家族に合ったバリアフリー設計にしていきましょう。

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