マンション購入に必要な貯金額はどのくらい?気になる目安をご紹介

マンションの購入というと多くの貯金を用意した上で決断するイメージがあるものです。しかし、ほとんど貯金がない状態でマンション購入に踏み切る人も少なくありません。
貯金が少なくてもマンションは購入できますが、あとあと困らないためにも購入後のマネープランを見極めることが肝心です。
ここでは、マンション購入に必要な貯金額の目安や、貯金が足りないときの対処法についてご説明いたします。

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マンション購入者の貯金額の平均は年代によって大きく異なる!

まずは、西日本でマンション販売を行うあなぶき興産が約3,000人を対象に調査したアンケートの結果を見てみましょう。[注1]
この調査では、マンション購入者があらかじめ用意した貯金の平均額は934万円となっています。
都心部に高額なマンションを購入する場合には、1,000~4,000万円以上という貯金を用意する人もいるものです。実際にこの調査では、貯金を2,000万円以上用意していた人の割合は約23%に及びました。
その一方で、初期費用0円でマンションの購入に踏み切った人の割合は約37%にも及びました。

マンションの購入時にどれだけの貯金を用意していたかは、年代によって大きく異なります。
30代未満を対象とした調査では、自己資金0円でマンションを購入した人の割合が約71%に及びます。しかし資金0円という人は30代で約50%、40代で約38%、50代で約17%と、年齢が上がるごとに減少していくのです。
逆に、50代以上の方はまとまった貯金を用意した上でマンション購入に踏み切るケースが多いものです。50代で1,000万円以上の貯金を用意した人の割合は約51%、60代ではなんと約91%にも及びます。
しかし30代未満で1,000万円以上の貯金を用意した人は約8%、30代でも11%となっています。

[注1]アルファジャーナル|みんながマンション購入に使った貯金の額はどれくらい?3,000人のデータを徹底分析!

マンション購入費用がないときには住宅ローンの活用を検討しよう

まだ働き始めて数年という若い世代は、マンション購入にあたって多くの貯金を用意できないケースがほとんどです。
もちろん、高収入を得られる仕事をしている人や贈与等の事情がある人であれば、20代でも1,000万円以上の貯金を用意することは可能です。とはいえ、若い世代は住宅ローンの申し込みがしやすいため、自己資金がほとんどない状態でもマンションを購入できることが多いのです。

その一方で、年齢が高くなるほど住宅ローンの審査は厳しくなります。これは、年齢が高くなるに従って今後働ける年数が短くなっていくためです。40代以上の場合、住宅ローンの審査では退職までの期間に加えて退職金の予定額、定年後の収入面までをチェックされます。
40~50代を超えてからマンションを購入するときには、頭金をある程度支払わなければ審査に通らないケースが増えてきます。そのため、50代くらいを目処にマンションを購入する人の多くは、1,000万円以上の貯金をするなどの準備を進めているのです。

貯金がほとんどない人がマンションを購入できることもある

貯金や頭金を用意せずにマンションを購入する人もいるものです。ローンの審査にさえ通れば、貯金がほとんどなくともマンション自体の購入は夢ではありません。
ただし、貯金が少ない状態でフルローンを組むのは少し難しいかもしれないということは覚えておきましょう。年収や勤務先の条件が良ければローン審査には通りやすくなりますが、今後の返済計画に不安が残る場合には審査に通らない可能性が高まります。

マンションの購入というと、マンション本体にかかる費用のみを考えてしまいがちです。しかし、いざマンションを購入するときには物件の費用以外にもさまざまな諸費用がかかります。
多くの諸費用はマンションの購入時に支払う必要があります。また、引越し代や家具家電代にもまとまった費用がかかります。貯金がゼロの状態でマンションを買うとこれらの費用の支払いができずに困らされるケースもあるので気をつけましょう。

マンション購入の諸費用をまかなえるローンも探せばあるものです。また、カードローンを利用して初期費用を用意するという選択も考えられます。
しかしこれらのローンは借り入れが難しかったり、返済額が高額になったりするケースがほとんどです。また、キャッシングを利用したという事実が住宅ローンの審査に影響する可能性も高いので注意が必要です。
これらの方法でお金を用意すると、返済が滞るなどのトラブルに発展したりローン審査に落ちたりといったリスクが考えられるので、できれば避けたほうがよいでしょう。

マンション購入にあたって支払うことになる初期費用とは?

貯金がほとんどない人であってもマンション自体は購入できます。ただし、できれば諸費用が支払えるだけの資金は用意しておきたいものです。
細かい出費が積もり積もって高額になるケースもあるので、しっかりとマネープランを立てて準備をしておきましょう。ここからは、何にどれくらいの額が必要なのかをご説明いたします。

マンションの本体に支払う費用

マンションを一括支払いで購入するときには1,000万円以上の購入費が必要です。ただし、購入費用をすぐに賄えない場合にはローンを組む方法での対応が可能です。
状況によっては手付金や頭金を求められることもありますが、審査の内容によっては初期費用0円でマンションを購入できるケースも少なくありません。

手続きにかかる諸費用

マンションの購入にあたって必要となるのは仲介手数料のほか、団体信用生命保険料や火災保険料といった諸費用です。また、登記費用や司法書士報酬、印紙税などが必要になるケースも多いものです。住宅ローンを申し込むときには、事務手数料やローン保証料が必要です。
物件を購入したあとには不動産取得税と毎年の固定資産税、そして毎月支払う修繕積立金や管理費といった費用が発生します。
一般的に、マンション購入時の諸費用合計は物件価格の8~10%程度といわれています。

引越し費用

マンションへの住み替えにあたっては引越しが必要となることも覚えておきましょう。
引っ越し代は一般的には10~30万円程度になりますが、距離や荷物の量、時期などによって変動します。遠方から引越しをするときや、引越しのピークである新学期前に引っ越す場合には、費用が跳ね上がるケースもあるので気をつけましょう。

家具家電の購入費用

マンション購入は家具家電を新調する絶好の機会です。長く使える家具家電を買い揃えるのであれば100~200万円程度用意しておくのが安心です。
マンションという大きな買い物をした直後には金銭感覚が狂い、高額な家具家電が安く見えてしまうこともあります。しかし、貯金額に不安があるときには買いすぎないように気をつけ、堅実に家具家電を揃えていくことが大切です。

生活費

マンションの購入後の生活費も計算に入れておきましょう。
マンションを購入し初期費用を支払った結果、食費や光熱費が支払えなくなっては困りものです。また、日用品代や洋服代、通信費や教育費など、日々の生活における出費は意外と多いものです。
せっかくきれいなマンションを購入しても、生活がままならないのでは意味がありません。また、マンションを買ったために趣味や娯楽にかける費用、交際費などを大きく減らすことになるのも寂しいものです。
新しいマンションで気持ちよく新生活をスタートさせるためには、最低で半年分くらい快適に暮らせるだけの生活費を用意しておくことが肝心です。

マンションを今すぐ買うか貯金をしてから買うかを見極めよう

貯金が少ないけれどマンションを購入したいと考えている場合には、今すぐ買うか貯金が貯まるまで待つかを考えてみましょう。
たとえばマンション購入に向けて300万円貯金するという目標を立てたと考えましょう。300万円を自己資金としてマンションを購入すれば、住宅ローンを300万円減らせるということになります。住宅ローンの総額を300万円減らすことができれば、住宅ローンにかかる利息の支払いについてもかなり抑えることができます。
しかし、300万円の貯金を目指すのは簡単なことではありません。もし月5万円を貯金に回したとしても、300万円に到達するまでには5年という長い時間がかかってしまいます。

次に、今すぐ住宅ローンを組んでマンションを購入する選択肢について考えてみましょう。この場合には、マンションの購入費すべてをローンで賄うため、利息はどうしても高くなってしまいます。

単純に比較すると、今すぐマンションを購入するよりは貯金してから購入したほうが利息分だけ得をするように思えます。しかし、まとまった貯金ができるまでマンションの購入を見送った場合には、貯金をしながら住む住宅の賃料が余計にかかってしまうのです。
安いマンションやアパートを借りていても、家賃の額は月に5~10万円程度にはなるものです。この家賃を支払いながら5年かけてマンション購入費を貯めた場合、なんと300~600万円もの賃料を支払うことになるのです。

貯金が心もとない状態でマンションを購入するのはリスキーに思えるかもしれません。しかし、マンションは購入後すぐに住み始められるため、別の賃貸物件の家賃を払い続ける必要はないのです。
数年かけてマンションの資金を貯めるのは一見堅実に見えますが、家賃の支払いのことを考えれば数百万円という大金を損していることになります。

また、きれいなマンションですぐに生活を始められるという点もやはり魅力的といえるでしょう。新居で家族と一緒に気持ちよく過ごせる時間は何にも代えがたいものです。
特に、妊娠や育児をきっかけにマンション購入を検討するのなら、早めに踏み切ったほうがよいでしょう。頭金を貯めているうちに子どもが大きくなり巣立ってしまっては、マンションを購入する意味は半減してしまいます。

いつかマンションを購入したいと考えているのなら、今すぐ購入に踏み切ったほうが結果的にお得になるケースは多いものです。現在の家賃や貯金額を参考にシミュレーションを行い、最適な時期を見極めてみましょう。

貯金がない状態でマンションを購入するときの注意点

貯金がほとんどない状態でマンションを購入した場合、その後の生活に支障が出るおそれがあります。慢性的にお金が足りず困らされるということのないよう、堅実なマネープランを立てておくことが大切です。
ここでは、貯金ゼロでマンションを購入するときに気をつけたいポイントをチェックしてみましょう。

先々のことを考えてマネープランを立てる

貯金なしでマンションを購入すると、その後のローンの返済額が大きくなります。今後住宅ローン金利が増加した場合にはさらに負担が大きくなるので注意しましょう。
もしもマンションのローンを支払い続けられないときには、マンションを手放す選択をしなければならないかもしれません。しかし、マンションを売却するときにはローンを完済する必要があります。
マンションの売却代金だけでローンの残債を完済できないときには、お金が足りず窮地に陥ってしまう可能性もあるので気をつけましょう。
マンションを購入するときには現在の金銭事情だけでなく、将来的なマネープランを十分考えておきたいものです。

急な出費に備えられるようにする

金銭的に不安な状態でマンションを買うと、しばらくはローンの支払いに追われることになります。しかし、長い人生の中ではいつ何が起こるかわかりません。
事故や病気で入院や通院をするとき、急なトラブルが起きたとき、子どもの教育費に突発的なお金が必要となったときなどに、貯金があればすぐに対応できます。しかし貯金額が十分になければ、いつ起こるかわからないトラブルには対処できないのです。
万一のことを考えれば、マンションの購入後にローンを支払っても多少の貯金が残せるよう、調整しておくのが安心です。

マンションは貯蓄がなくても購入できますが、貯金が多いほうが安心です

マンションを購入するときに用意する貯金の額は人それぞれ違います。
若い世代はほとんど貯金がない状態でマンション購入に踏み切ることもあります。その一方で、40代以降になってマンションを購入するのであれば、1,000万円以上という貯金があったほうが安心です。
マンションの購入は大きな決断となります。現在だけでなく将来的な収入や支出について考え、マネープランを立てた上で購入に踏み切りましょう。

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