マンション購入に適した年収は?購入価格の目安や注意点を解説

マンションを購入する際、購入価格について慎重に考慮しなければなりません

とくにローンを組んでマンションを購入する場合、自分の年収に合った価格帯の物件を選ぶことで、無理のない返済が行えます。

そこで当記事ではマンション購入価格の考え方を説明し、年収別のマンション購入価格の目安について解説します

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マンションを購入した人の年収は?

マンションの購入を検討する前に、実際にマンションを購入した人の平均年収や平均年齢について知っておくことは重要です。

こうした情報によって、自分がどの程度のマンションを購入できる可能性があるのかを見極める助けになります。マンション購入者の平均年収について見ていきましょう。

マンション購入者の平均世帯年収は840万円

国土交通省の「平成30年度住宅市場動向調査」によれば、分譲マンションを購入した人の平均世帯年収は約840万円です。

これはあくまで平均世帯年収であるので、夫もしくは妻の収入が約840万円の場合もあれば、夫婦共働きで約840万円というケースもあります。

一方で中古マンションの場合には、平均世帯年収がやや下がり、約715万円程度となります。また、同調査によれば、マンション購入者の平均年齢は42.7歳ですが、全体の4割近くは30代が購入しているようです。

マンション購入者の年代別平均年収

マンションの購入を検討しているのであれば、購入者の平均世帯年収に加えて、自分と同年代の平均年収についても知っておくことは重要です。

平均世帯年収は実際にマンションを購入した人の平均であり、20代と50代の年収には開きがあるからです。

2019年1月から6月までの半年間のデータでは、20代でマンションを購入している人の中で、もっとも多くの割合を占めているのは年収400万円から500万円前後の層です。年収400万円であっても、長期間の住宅ローンを組めばマンションが購入できることが分かります。

30代になると、年収500万円から700万円前後の層が増えていきます。もう少し年齢が上がる40代や50代では600万円から900万円前後の年収の人がマンションを購入することが多く、60代になると900万円から1,000万円前後の年収を得ている人が多くなります。

ただし60代では現役時代の貯金や年金などによる収入が入るようになるため、300万円未満の年収でマンションを購入する人もなかにはいます。

マンション購入に適した年収の目安

自分の年収によって購入できるマンションの価格は変わりますが、どの程度の価格を目安にすればよいのかについても知らなければなりません。

ローンを組むことも想定しつつ、年収別のマンション購入価格の目安を見ていきましょう。一般的に、購入できるマンション価格は年収の5倍から7倍とされています。

1990年代後半には住宅ローンの金利が3%から5%前後と高かったため、マンションの購入価格は年収の5倍という指標がよく用いられてきました。

しかし現在では金融機関の住宅ローンの金利は非常に低くなっており、年収の7倍程度のマンションを購入する人も増えています。

たとえば、年収が300万円だとすればマンション購入価格の目安は1,500万円から2,100円、年収400万円の場合には2,000万円から2,800万円といった具合です。マンションの購入者全体の平均世帯年収は840万円なので、一般的なマンション購入価格の目安は4,200万円から5,880万円程度となるでしょう。

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マンション購入価格の注意点

年収別のマンション購入価格の目安は年収の5倍から7倍程度ですが、これにはランニングコストなどは含まれていません。

マンションを購入すると、管理費や修繕積立金が毎月必要となります。毎月数万円の支出ですが、マンションを購入する際には考慮すべきポイントです。

加えて、同じ年収の人でもさまざまな要素によって適正なマンション価格は異なります。たとえば、子どもが何人いるか、教育費用はどのくらいかかるかによって購入できるマンションの価格は変わるでしょう。

これから年収の伸びが期待できるか、老後にどの程度のたくわえを残しておきたいかも考慮しなければなりません。独身の方であれば将来結婚するときにまとまった支出が予想されますし、急に親の介護が必要になることも考えられます。

購入時の年収だけでなく、ライフプランや将来設計によって適正なマンションの価格は変わってくる点に注意しましょう。

年代別のマンション購入のメリット

年代によって平均年収は変わり、適正な購入価格も変わります。

ただし、マンションを購入する年代によって異なるメリットがあるので、いつマンションを買うかを決める際に考慮するとよいでしょう。

20~30代でマンション購入するメリット

20代から30代でマンションを購入すれば、長期の住宅ローンを組みやすいメリットがあります。

35年ローンであっても、20代後半から返済を始めれば60代前半で完済可能です。

20代から30代の人の年収はそれほど多くないものの、返済期間を長くできるので毎月の返済額を抑えられるでしょう。

資金に余裕が出てくる50代から60代で繰り上げ返済すれば、もっと早く住宅ローンを完済できるかもしれません。売却による収入、賃貸による家賃収入が期待できるので、老後の計画に役立てられます。

20代で家を買うことのメリット・デメリットについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
20代で家を買うメリット・デメリットや心構えのポイント

40~50代でマンション購入するメリット

一方40代から50代になると年収が高くなるので、より価格の高いマンションを購入できるようになります。

もしくはマンションの価格を抑えて、余裕のある返済計画を立てられるかもしれません。

60代以上でマンション購入するメリット

60代以上になると、自己資金を潤沢に用意できるのがメリットです。すでに自宅を所有している方であれば、自宅を売却して住宅ローンを組まずにマンションを購入することもできるかもしれません。

60代以上の方の場合、購入するマンションの価格によりますが、健康面を考慮して高額な住宅ローンは組みにくくなるデメリットがあります。住宅ローンを借りられない場合には、自己資金で賄わなければならないので注意しましょう。

家を購入している人の年齢・年収については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
家を買うタイミングはいつ?今が買い時か判断しよう【2021年版】

マンション購入の返済額は手取りの25%までが目安

マンション購入価格を決定する大きなポイントは、やはり住宅ローンの返済額となるでしょう。結論からいえば、マンションの購入価格の返済額は、手取りの25%までに抑えるのがベストです。もしもっと余裕がある返済プランを立てたければ、手取りの20%が理想といえます。

この結論を導き出すために重要となるのが「返済負担率」という考え方です。返済負担率とは年収に対する年間の返済額の割合を指します。

たとえば、年収が500万円で、1年間の返済額が100万円であれば、返済負担率は20%となります。
返済負担率によって、返済のしやすさをある程度測ることができるでしょう。

一般的に金融機関は、年収400万円未満の顧客に対して返済負担率を30%、400万円以上の顧客に対して35%を限度としています。

もし年収が700万円の人が返済負担率35%で住宅ローンを組んだ場合、最大で年間245万円、月々約20万4,000円を返済していくことになります。
しかし、マンションを購入したあとも、お子さんが生まれればその教育費や、車の購入、老後のための貯金と様々な支出が発生します。

その後の人生に必要な経費を支払いつつ、毎月約20万4,000円を数十年にわたって返済していけるのかを考慮しなければなりません。

そこで無理のない範囲で順調に返済していくためには、住宅ローンの返済額が手取りの25%までに収まるのがベストです。

もし返済負担率を20%前後にできれば、子どもの教育費や老後の貯金を考慮しても余裕のある返済ができるでしょう。

マンションの購入価格を決めるためには、今返済できるかだけでなく、将来的に返済を続けていけるかについても慎重に検討する必要があるのです。

マンション購入価格で無理をするリスク

マンションの購入価格の目安は年収の5倍から7倍程度ですが、ちょっと無理をしてでもよい物件を購入したい方もいるでしょう。

しかし年収の5倍から7倍前後を超えるマンションを購入することにはリスクがあります

無理をして価格の高いマンションを購入するリスク2つを見ていきましょう。

想定外の出来事に対応できなくなる

無理をして高価なマンションを購入すると、想定外の出来事が起こった時に対応できなくなるリスクがあります。

返済負担率が高くなれば、毎月の返済額は大きくなり、家計を圧迫してしまう恐れがあります。毎月かなりの金額を返済に充てなければならないため、気持ちの面でも余裕がなくなってしまうかもしれません。

さらに、人生は常に順調に進んでいくわけではなく、トラブルが生じることもあります。病気や事故、リストラによって仕事を失うといった恐れもあります。

実際金融庁の発表によれば、2020年3月から2021年1月までの11ヶ月間に、住宅ローンの貸付条件変更などの申し込みは急増しました。コロナウイルスの大流行や災害など、まったく想定していないかった出来事のために、当初考えていた返済プランが実行できなくなってしまう事態もあり得るのです。

金利の変動に対応できなくなる

年収に対して高額なマンションを購入する別のリスクは、住宅ローンの金利の変動です。

住宅ローンの金利には固定金利と変動金利とがあります。固定金利の場合、金利がずっと固定されるため問題になりませんが、変動金利は経済情勢によって金利が変わることがあります。

金利が下がれば返済が楽になりますが、金利が上がることも十分考えられます。万が一金利が大幅に上昇した場合、返済に窮する恐れがあります。

現在はどの金融機関も非常に低金利で住宅ローンを提供しているので、変動金利の場合には金利の上昇のリスクがあることを覚えておくべきです。

マンションの購入価格は年収と人生設計を考慮して決めよう

マンションの購入価格を決める際に年収は非常に重要な要素です。

年収の5倍から7倍程度をマンションの価格の目安とすれば、計画的に住宅ローンの返済が行えるでしょう。

さらにマンションの購入にあたっては、人生設計についても深く考える必要があります
子どもの人数や老後の貯蓄、不測の事態への備えなどを考慮し、返済可能な購入金額を算出しましょう。

年収だけでなくライフプランなども含めて熟考すれば、賢いマンション選びができるはずです。

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