家を買うために年収はいくら必要？年収別の適正なマイホーム価格を徹底解説！

家を買う時に住宅ローンを借り入れる際、特に最低年収は設けられていません。

そのため、物件価格がご自身の年収の適正な範囲内で、勤続年数や健康状態などにも問題がなければ、住宅ローンを組んで家を買うことは十分可能です。

しかし、年収に対する適正な物件価格はいくらなのか、迷われる方も多いでしょう。

本記事では、購入可能な物件価格の目安を、年収300万円〜800万円の各年収帯ごとに紹介します。

適正な物件価格の調べ方も解説しているので、無理なく返済できる家探しのご参考にしてください。

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家を買う人の平均年収とは？

国土交通省による「令和3年度 住宅市場動向調査」によれば、令和3年度に家を買った人の平均世帯年収を住宅タイプごとにまとめると、下記の通りとなっています。

いずれの住宅タイプでも年収600万円以上が平均となっていますが、あくまでも「世帯年収」のため夫婦や両親の収入を合算した金額であることに注意しましょう。

また、「注文住宅(全国)」を除き、三大都市圏の平均を調査しているため、地方で家を買う方の平均年収はこのデータを下回る可能性があります。

ただし住宅ローンの審査では、年収以外にも勤続年数や健康状態、家の担保価値、そして現在の年齢と完済時の年齢なども考慮される点に注意が必要です。

家を買う人の平均年齢

同調査では、令和3年度に家を買った人の平均年齢(世帯主)のデータも公開されています。

住宅タイプごとの購入時の平均年齢は、下記の通りです。

30代〜40代で家を買う人が多く、30歳未満や50歳以上で家を買う人の割合が少ないデータとなっています。

多くの金融機関では、完済時の年齢の上限を80歳としているため、そこから逆算すると30代〜40代で住宅ローンを組むことが多くなります。

また、住宅ローンで主流の35年ローンで返済期間を考える場合、65歳の定年退職時までに完済するためには、30歳未満で住宅ローンを組むことが必要です。

住宅ローンは、借り入れ期間が長いほど毎月の返済額を抑えることができます。

そのため住宅ローンの返済負担を減らすためには、できれば若い時期に家を購入し、35年ローンなど長い時間をかけて返済することも大切です。

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家の価格は年収の5倍〜6倍が目安

家を買う時の年収と物件価格の目安としては、「年収の5倍〜6倍の物件価格が適正」とされます。

従って、年収300万円の方の適正な物件価格は、1,500万円〜1,800万円となります。

このように、物件価格が年収の何倍にあたるかを示すのが「年収倍率」です。

物件価格から逆算すると、たとえば3,000万円の家を購入するためには年収が500万円〜600万円必要となり、5,000万円の家を購入するためには年収833万円〜1,000万円が必要と考えることができます。

あくまでも目安ですが、ご自身の年収から購入できる物件価格を調べる際に考慮してみましょう。

住宅ローンは年収の8倍まで借入可能

金融機関から住宅ローンで借りられる金額の上限(借入可能上限額)は、一般に年収の8倍が目安とされています。

年収300万円の方なら2,400万円まで、年収500万円の方なら4,000万円までの融資を受けられることとなります。

ただし、年収500万円で4,000万円の家を買う場合、月々の返済額が12.05万円に達することがあります(ボーナス払いなし、35年ローン、固定金利1.4%)。

年収500万円の手取り年収を約400万円、手取り月収を33万円として考えると、毎月の収入のうち36%以上が住居費でなくなってしまいます。

そのため借入可能上限額まで借りて住宅ローンを組んでしまうと、家計を圧迫してしまうでしょう。

住宅ローンは返済可能な金額で考える

住宅ローンの借入額や物件価格を考える際には、手取りの年収あたりの「返済負担率」を考慮することをおすすめします。

返済負担率とは収入に占めるローン返済額の割合で、たとえば手取り年収400万円の方が、年間80万円のローン返済を行う場合、返済負担率は20%です。

この返済負担率が手取り年収の25%以下で収まる金額が、無理のない返済金額となります。

なお、無理のない返済プランを立てる際には「税込(額面)年収」よりも「手取り年収」での返済負担率を考慮することが大切です。

住宅ローンの審査では税込年収が使われますが、長くローン返済を続けていくためには、生活実態に合った手取り年収の方で検討しましょう。

頭金は物件価格の1割〜2割が目安

住宅ローンを組む際の頭金(自己資金)は、物件価格の1割〜2割を用意することを目安にしましょう。

家を買う時には、頭金を用意せず物件価格の全額を住宅ローンで借り入れる「フルローン」を選択することも可能です。

しかし頭金を用意できれば、住宅ローンでの借入金額が減り、無理のない返済プランにつながるため、可能な限り頭金を用意することをおすすめします。

なお、前出の国土交通省の調査では、住宅タイプごとの自己資金比率の平均は、以下のように発表されています。

このデータでは物件価格の2割〜4割以上の頭金を用意しているケースが多いですが、頭金を増やしすぎて子育て資金や老後資金のための貯金が尽きてしまっては意味がありません。

あくまでも無理のない範囲内で頭金を用意するか、もしくは後述する親・祖父母からの資金援助も検討してみましょう。

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家を買うために必要な年収は？年収別の適正な物件価格

前述した通り、年収ごとの適正な物件価格は年収の5倍〜6倍、借入可能な住宅ローンの金額は8倍が目安です。

また、毎月の返済額は手取り年収の25%以下に抑えることが理想となります。

これらの条件をもとに、各年収帯で買える家の物件価格についてシミュレーションをしてみましょう。

なお、シミュレーションは以下の条件で試算しています。

• 頭金なし
• ボーナス払いなし
• 返済期間：35年
• 金利：固定金利1%
• 手取り年収：額面年収の80%で計算

年収300万円で買える家

年収300万円(手取り年収240万円)で買える家としては、1,500万円〜1,800万円が適正です。

借入可能上限額の目安である2,400万円の物件を購入したケースを含めたシミュレーション結果は、下記の通りです。

※手取り年収240万円の場合

年収400万円で買える家

年収400万円(手取り年収320万円)で買える家としては、2,000万円〜2,400万円が適正です。

借入可能上限額の目安である3,200万円の物件を購入したケースを含めたシミュレーション結果は、下記の通りです。

※手取り年収320万円の場合

年収500万円で買える家

年収500万円(手取り年収400万円)で買える家としては、2,500万円〜3,000万円が適正です。

借入可能上限額の目安である4,000万円の物件を購入したケースを含めたシミュレーション結果は、下記の通りです。

※手取り年収400万円の場合

年収600万円で買える家

年収600万円(手取り年収480万円)で買える家としては、3,000万円〜3,600万円が適正です。

借入可能上限額の目安である4,800万円の物件を購入したケースを含めたシミュレーション結果は、下記の通りです。

※手取り年収480万円の場合

年収700万円で買える家

年収700万円(手取り年収560万円)で買える家としては、3,500万円〜4,200万円が適正です。

借入可能上限額の目安である5,600万円の物件を購入したケースを含めたシミュレーション結果は、下記の通りです。

※手取り年収560万円の場合

年収800万円で買える家

年収800万円(手取り年収640万円)で買える家としては、4,000万円〜4,800万円が適正です。

借入可能上限額の目安である6,400万円の物件を購入したケースを含めたシミュレーション結果は、下記の通りです。

※手取り年収640万円の場合

いずれのシミュレーション結果でも、年収倍率が5倍〜6倍の家を買うときに、手取り年収の返済負担率が25%程度になることがわかります。

今回は固定金利1%、頭金なしでシミュレーションを行っていますが、より金利水準の低い変動金利(2022年5月現在)を選んだり、頭金を用意して借入額を減らしたりすることで、さらに返済負担率を抑えることも可能です。

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家を買うための年収が不足する場合の対処法

最後に、家を買うための年収が不足し、購入したい物件価格が年収倍率を大きく上回る場合の対処方法を3つご紹介します。

• 住宅資金贈与の特例を利用する
• フラット35を検討する
• 収入合算・ペアローンを検討する

それぞれ詳しく解説します。

住宅資金贈与の特例を利用する

「住宅資金贈与の特例」とは、家を買うために親や祖父母から受けた資金援助のうち、500万円〜1,000万円までの贈与税が非課税となる制度です(2022年改正以降)。

贈与税の負担を避けながら、頭金や手付金、諸費用などの予算に充てることができるため、住宅購入のハードルが下がるメリットがあります。

なお、贈与税には毎年110万円の基礎控除も設けられているため、毎年110万円の贈与を受けて、住宅ローンの返済に充てることも可能です。

フラット35を検討する

「フラット35」は、保証人が不要で団信への加入が任意である点が特徴の、住宅金融支援機構が提供する住宅ローンです。

フラット35では、選べる金利タイプが固定金利のみとなっているデメリットはありますが、民間の金融機関で審査に通らなかった場合でも住宅ローンを組みやすいのがメリットです。

保証人が立てられない場合や健康状態に不安がある方、他の金融機関で融資を断られた方は、フラット35の利用も検討してみると良いでしょう。

収入合算・ペアローンを検討する

収入合算は連帯保証人の年収を合算して住宅ローンの審査を受けることを指し、ペアローンは夫婦が互いに連帯保証人となって2つの住宅ローンを組むことを指します。

共働き世帯が、片方の年収だけでは希望する物件価格に手が届かない場合の選択肢です。

収入合算・ペアローンを利用することで住宅ローンの借入可能額を引き上げることが可能ですが、産休・育休による休業や失業・離婚などが発生した場合にローンの返済が困難になる可能性があります。

そのため、万が一の際にも無理なく返済できるプランを作成してから、収入合算・ペアローンの利用を検討することをおすすめします。

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家を買うための年収は物件価格をもとに計算を

家を買うために必要な年収は、年収倍率で考えると物件価格の1/5〜1/6が目安です。

また、手取り収入に対する住宅ローンの返済額が、25%に収まるよう返済負担率を計算することも大切です。

同じ年収であっても、選択する金利タイプや返済期間、頭金の金額によって買える家は異なるため、十分にシミュレーションをしてから予算を決めると良いでしょう。

なお、理想の住まい探しには、ぜひHousii(ハウシー)もご利用ください。Housii(ハウシー)は、希望条件を入力することで、複数の不動産会社からの物件提案が受けられるサービスです。未公開物件も多数扱っていて、匿名・無料で利用できるので、ぜひお気軽にお試しください。

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