マンションの購入を検討しているなら、買ってはいけないエリアを把握しなければいけません。
マンションの購入では、物件価格に気を取られがちですが、物件価格だけで判断すると損をしてしまう恐れがあります。
物件価格だけで判断すると、将来的に価値が下がったり 、購入後に住みづらい物件だったりすることも多いです。
この記事では、マンションは買ってはいけないエリアやマンションを購入する際の5つのポイントなどを解説します。
マンションに買ってはいけないエリアがあるのはなぜ?
住宅用としてだけでなく不動産投資用としても人気が高いマンションですが、マンション購入では買ってはいけないエリアも存在します。マンションに買ってはいけないエリアがある理由は、下記の通りです。
- エリアごとに資産インフレ率が異なるから
- エリアによって災害リスクの危険性が高まるから
買ってはいけないエリアのマンションを購入すると、上記のような問題が発生する恐れがあります。
エリアごとに資産インフレ率が異なるから
資産インフレ率が低いエリアのマンションは買ってはいけません。資産インフレ率とは、マンションの新築時からどのくらい値上がりしたかを示した割合のことです。レ率が高いほど、買った方がよいマンションとなります。反対に、資産インフレ率が低いマンションは買ってはいけないマンションです。
居用としてマンションの購入を検討している方の中には「将来マンションを売却するわけではないから資産インフレ率は関係ない」と思う方もいるかもしれません。
しかし、資産インフレ率が高いということは、今後様々な開発が期待されるため利便性も高まります。
そのため、マンションの使用用途にかかわらず資産インフレ率の低いエリアのマンションは買わないように注意しましょう。
エリアによって災害リスクの危険性が高まるから
マンションの買ってはいけないエリアは災害リスクの危険性が高いエリアです。災害リスクとは、地震や津波などの災害が発生した際に大規模な被害を被るリスクのこと/です。災害リスクが高いかどうかは、各都道府県が公式に発表しているハザードマップで確認できるため、マンションの購入を検討している方はハザードマップも確認しましょう。
買ってはいけないマンションはエリア以外にも特徴がある
買ってはいけないマンションとなるのは、エリアだけでなく他の特徴もあります。具体的な理由は下記の通りです。- アクセスが悪く利便性が低い
- メゾネットタイプのマンション
- 定期借地権付きマンション
エリアでは、災害リスクの可能性や資産インフレ率について触れました。エリアを絞った後は、絞ったエリアの中でもどのマンションでどんなタイプのマンションなのかを決める必要があります。
アクセスが悪く利便性が低い
アクセスが悪く利便性が低いマンションは買ってはいけません。例えば、会社員の方が毎日電車で通勤するのに駅まで徒歩で30分かかったり、周辺にスーパーやコンビニがなかったりするマンションのことです。
一般的に駅近と言われている物件は駅から徒歩8分程度となるため、マンション選びの際には参考にしてみましょう。
また、アクセスが悪く利便性が低いと、住みづらいだけでなく資産価値も下がる傾向にあります。そのため、資産インフレ率や資産価値の観点からも、アクセスが良く利便性の高いマンションを選びましょう。
メゾネットタイプのマンション
メゾネットタイプのマンションも買ってはいけないマンションの特徴です。メゾネットタイプとは、住居内に階段があり2階以上の階層で成り立っている部屋のことです。マンションのメリットはバリアフリーで高齢者でも進みやすい点ですが、メゾネットタイプだとバリアフリーのメリットが失われてしまいます。そのため、高齢者にとっては住みづらい環境です。
特に住居用マンションを探していて、今後も長く居住する可能性のある方は、メゾネットタイプのマンションは控えましょう。
定期借地権付きマンション
定期借地権付きマンションも、買ってはいけないマンションの特徴です。定期借地権とは、地主が借主に対して期限を定めた上で土地を貸し出す権利のことです。
そのため、期限が来たら更地にして地主に変換しなければならないため、長期で居住することができず、更新もできません。
また、借地期間の期限が近づくと、資産価値は減少し売却も困難になるため、買わないことをおすすめします。
買ってはいけないマンションのエリアを購入しないためのポイント
買ってはいけないマンションには、様々な特徴があります。買ってはいけないマンションを購入しないために事前に押さえるべきポイントは、下記の5つです。- 物件価格
- マンション周辺の環境
- 災害リスク
- 家族構成に伴う間取り
- 不動産屋
適切な上記のポイントを守れば、買ってはいけないマンションを購入してしまう可能性は低くなるでしょう。
物件価格が希望に合うか?
物件価格が希望価格に合うかどうかが、買ってはいけないマンションを購入しないためのポイントです。マンションの購入は主に、頭金と諸費用に分かれます。新築マンションや中古マンションでの、頭金と諸費用の平均価格は下記の表の通りです。
新築マンション | 中古マンション | |
---|---|---|
頭金 | 物件価格の10〜20% | 物件価格の10〜20% |
諸費用 | 物件価格の3〜5% | 物件価格の6〜8% |
物件価格は、自分自身の収入に見合ったものを選ぶのがポイントですが、周辺物件の平均価格も理解しておきましょう。
悪徳業者の場合、周辺価格よりも高額に設定している恐れがあるため注意が必要です。
マンション周辺の住環境が整っているか?
マンション周辺の住環境が整っているかどうかも、買ってはいけないマンションを見分けるポイントです。マンション周辺の住環境には、下記の例が挙げられます。- 駐車場や共有スペースの清掃がされているか
- マンション周辺の治安や子供の住みやすさが整っているか
- マンションの住人に問題は無いか(騒音トラブルなど)
マンション周辺の住環境が悪いと、住むだけでストレスを感じたり、売却価格が下がったりするなどの悪影響があります。
住環境を調べる際のポイントとして、マンション内だけでなくマンション周辺の住環境も調べることが大切です。
災害リスクが高いか?
マンションを買ってはいけないエリアがある理由でも触れましたが、災害リスクの高さは必ず確認しておきましょう。万が一災害が起きた場合、災害リスクが高いエリアでマンションを購入してしまっていると、災害による被害を受ける可能性が高いです。
最悪の場合、逃げ遅れて命を落としてしまう恐れもあるため、可能な限り災害リスクの低いエリアのマンションを購入しましょう。
家族構成に合った間取りか?
自分自身の家族構成に合った間取りかどうかも、買ってはいけないマンションを見分けるポイントです。家族構成に対するおすすめの間取りは下記の表の通りです。
家族構成 | 間取り |
---|---|
1人暮らし | 1DK・1LDK |
2人暮らし | 1LDK・2LDK |
3人家族 | 2LDK・3LDK |
3人家族以上 | 3LDK以上 |
上記の表はあくまで一般的な例のため、絶対にこうでないといけないわけではありません。ポイントは現状の家族構成だけでなく、将来の家族構成も考えた上で間取りを検討しましょう。
マンションを探すための不動産屋は適切か?
買ってはいけないマンションを購入しないための最後のポイントとして、マンションを探すための不動産屋が適切かどうかが挙げられます。適切な不動産屋を見極めるポイントは下記の2つです。
- 情報量の豊富さ
- 値引き交渉に対する対応
まず情報量の豊富さですが、希望を伝えた後により多くの物件を紹介してくれる方がよりよいマンションを見つけやすくなります。また、マンションを探すための不動産屋は、仲介手数料で利益を上げています。
仲介手数料を値引きしてもらうだけで、マンションの購入価格を下げられるため、値下げ交渉に対する対応の柔軟性も確認しておきましょう。
マンションで買った方がよいエリア2つ
マンションで買った方がよいエリアは下記の2つです。- 東京都港区エリア
- 神奈川県横浜市西区エリア
買った方がよいエリアのマンションを購入すれば、住環境がよいだけではなく、将来売却をする際に、購入時よりも高額で売却できる可能性が高いためおすすめです。
東京都港区エリア
買った方がよいエリアの1つが、東京都港区エリアです。東京都港区は、相場価格自体は高いですが中心部ということもあり、資産インフレ率が33%と最も高いです。(2019年2月時点)また、ハザードマップを確認しても津波による被害は比較的少ないため、安全面を考えても問題なく利用できるでしょう。
神奈川県横浜市西区エリア
神奈川県横浜市の西区エリアも買った方がよいエリアの1つです。東京都ではないですが、資産インフレ率も26%と高く、利便性も高いのが特徴です。また、観光スポットとして有名なみなとみらいもあるため、資産価値が下がりづらく、今後も人気の高い物件となるでしょう。
マンションの買ってはいけないエリアを把握してから購入を検討しよう
マンションの買ってはいけないエリアを購入しないためには、事前情報をしっかりと調べた上で検討することが大切/です。ほとんどの方は、マンションの購入は人生で一度あるかないかです。
買ってはいけないエリアのマンションを購入して後悔しないためにも、今回解説した内容を参考にしてマンションを購入しましょう。