15階建てのマンションの建設にかかる費用は、18億5,250万円~24億3,750万円が目安です(延べ床面積1,500坪想定)
マンションの建設費用は、使われる構造や設備、建設する規模に応じて異なります。
この記事では15階建てのマンションの建設にかかる費用の相場を、構造や坪数別にご紹介します。また費用の計算方法や、建築にあたってのポイントも解説します。
マンションの建築費について詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
15階建てマンションの建設費用の相場
15階建てのマンションを建築するのにかかる費用の構造別・坪数別の相場は以下の通りです。
建坪 (延べ床面積) | 重量鉄骨造 | 鉄筋コンクリート造 | 鉄骨鉄筋コンクリート造 |
---|---|---|---|
50坪 (750坪) | 8億7,750万円~11.7億円 | 9億2,625万円~12億1,875万円 | 10億7,250万円~13億6,500万円 |
100坪 (1,500坪) | 17億5,500万円~23億4,000万円 | 18億5,250万円~24億3,750万円 | 21億4,500万円~27億3,000万円 |
150坪 (2,250坪) | 26億3,250万円~35億1,000万円 | 27億7,875万円~36億5,625万円 | 32億1,750万円~40億9,500万円 |
建築用地における規制によりますが、一般的に敷地面積200坪の土地に15階建てマンションを容積率を消化しきって建てる場合の建坪は、40~66坪程度です。
マンションの建築にかかる費用は、建物の構造や大きさだけでなく、住戸の数や間取りの設計、導入する設備、外観・内装・共用部分の仕上げなどによっても変わります。上記の相場は、あくまでも目安の金額としてご参考にしてください。
ご自身の土地でマンション経営を検討している方は、まずは各社から建築プランを取り寄せてみましょう。
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マンションの建設費用の計算方法
マンションの建設にかかる費用は、坪単価を元に試算することができます。
マンションの建設費用の計算方法
マンションの本体そのものの工事にかかる建築費(本体工事費)は、建築費の坪単価と施工する延べ床面積をかけ合わせることで試算できます。
本体工事費=建築費の坪単価×延べ床面積(坪)
マンションの建設には、本体工事費以外にも付帯工事費や諸費用がかかります。
付帯工事費とは、土地にマンションを建てるのに付随して必要となる工事の費用です。たとえば、地盤改良工事の費用や、庭や塀、駐車場等の設置工事費、照明器具の設置工事費が付帯工事費に含まれます。付帯工事費は、本体工事費の約20%程度かかるのが一般的です。
諸費用とは、事務手続きにかかる費用や税金の総称です。たとえば、ローン借入時の事務手数料や不動産登記費用、各種保険料、不動産取得税が該当します。諸費用は、本体工事費の約10%程度かかるのが一般的です。
したがって、マンション建築にかかる費用の総額は、以下のように計算できます。
費用総額=本体工事費+付帯工事費+諸費用
=本体工事費+本体工事費の約20%+本体工事費の約10%
=本体工事費の約130%
延べ床面積の計算方法
マンションの延べ床面積とは、全ての階の床面積を合計した値のことです。
延べ床面積=建築面積(建坪)×階数
本来、ベランダ・バルコニーや出窓、屋外階段や外廊下の部分の面積は延べ床面積の計算から除外されますが、費用を大まかに見積もりたい時は「建築面積(建坪)×階数」で簡易的に計算できます。
構造別の坪単価相場
マンションの建築工事は、建物に採用する構造によって材料費と工期(人件費)が大きく変わります。そのため、建築費(本体工事費)の坪単価は、構造ごとに異なります。
以下は、主要な構造別の坪単価相場です。(イエウール調べ)
マンションの構造 | 坪単価相場 |
---|---|
重量鉄骨造(S造) | 90万~120万円/坪 |
鉄筋コンクリート造(RC造) | 95万~125万円/坪 |
鉄骨鉄筋コンクリート造(SRC造) | 110万~140万円/坪 |
15階建てマンションには、主に鉄筋コンクリート造が用いられます。
鉄骨鉄筋コンクリート造は頑丈ですが、建材費が高く、工期も長期化するため、大規模なビルやマンションの建設に用いられることが多いです。
15階建てマンションを建設する時のポイント
15階建てのマンションの建築は、以下の4つのポイントに気をつけながら進めていきます。
- マンションの階高を3m未満に収める
- 地域によって建築規制が異なる
- 間取りは地域のニーズに合わせて設計する
- 見積もり以外の費用が発生することもある
マンションの階高を3m未満に収める
マンションの各階の階高は2.9m程度に収め、3m以上にならないように設計します。
高さが31mを超えるマンションは、建築基準法によって非常用エレベーターの設置が義務付けられています。非常用エレベーターを設置するとなると、高額な費用が掛かるだけでなく、エレベーターの設置面積を確保しなければなりません。
しかし例外として、「高さ31mを超える階数が4フロア以下」かつ一定の要件を満たしている建物には非常用エレベーターの設置義務が適用されません。
階高を平均的な3mすると非常用エレベーターを設置せずに建築できるマンションの高さの上限は14階になりますが、階高を2.9mにすると15階建ての高さまで建築できます。1フロア分多くの住戸を確保できるため、収益増が望めます。
なお、建築基準法の別の条項によって居室の天井高を2.1m以上確保する必要があるため、非常用エレベーターを設置せずに建てられるマンションの高さは15階建てが限度となります。
地域によって建築規制が異なる
15階建てマンションは「高層マンション」に当たるため、建築に当たってはその地域における建築規制に留意しなければなりません。
まず、15階建てのマンションを建築するには容積率の制限が緩い土地であることが望ましいです。
容積率とは、敷地面積に対する延べ床面積の割合のことです。
たとえば、容積率が300%の100坪の土地は、300坪が延べ床面積の上限となります。この土地に15階建てのマンションを建てようとすると、1フロア当たりの床面積は20坪が上限となります。
- 同じ敷地面積の土地でも、容積率の制限によって建てられるマンションの規模が変わるというわけです。
容積率の制限は土地の用途地域によって異なります。他にも、15階建てマンションの場合は斜線制限についても考慮する必要があります。用途地域の指定は各自治体のHPや用途地域マップで調べられるので、気になる方は確認してみましょう。
また、各自治体の条例等も、建てられるマンションの大きさや間取りに影響します。建築予定地の都道府県や市町村の条例・規則を、事前に確認しておく必要があります。
マンションの建築規制については以下の記事もご参考になります。
間取りは地域のニーズに合わせて設計する
マンションやアパートのような賃貸住宅は、住戸の数に応じて家賃収入を得られるため、ワンルームの部屋をたくさん設けるほど収益性を高められると言われています。
しかしながら、そもそも入居者がいなければ、その部屋からの家賃収入は発生しません。いたずらに専有面積の小さなワンルームを設置しても思うような収益は得られないため、地域のニーズを調査して入居者のターゲット層を考慮した間取りを設計することが重要です。
また、建築費を抑えるほど高利回りでの運用ができますが、こちらもコストカットしすぎると入居者へのニーズに応えられなかったり、10数年後にかえって修繕費がかさんでしまうといった事態も起こり得るため、適正な建築費を見極める必要があります。
目先のコストや収益性にとらわれず、ニーズを捉えた設計をすることで、長期的なマンション経営を実現しやすくなります。
見積もり以外の費用が発生することもある
マンションの設計時に、建築にかかる費用の見積もりを出してもらいますが、いざ建築を始めてから、見積もりにはなかった費用が発生する可能性があります。
【発生する見積もり外の費用の例】
- 追加の地盤改良工事費用
- 地中埋設物の除去費用
- 土壌汚染の除染費用
- 近隣住民への対応にかかる費用
建設予定地のボーリング調査をしてみると、想定よりも支持地盤(マンションの重さを支えられる固い地盤)までの距離が深く、十分な強度のある基礎を造るための工事に追加で費用がかさんでしまうことがあります。
また、実際に土地を掘削しての調査によって、地中に埋設物や汚染が発見された場合には、これらを除去するための工事費用がかかります。
他にも、近隣住民からマンション建設にクレームがあった場合に、話し合いの場を設けたり、折衷案として設計の変更を余儀なくされることがあります。
このように、見積もり時点ではわからなかった費用の発生に備えて、資金を用意しておくことが望ましいでしょう。
\建築費は?初期費用は?/
※工事請負契約を締結するまでは、無料でご利用いただけます。
まとめ
土地にマンションを建ててマンション経営を長期的に行うためには、収益性を確保することが重要です。
15階建てノマンションは戸数を確保できる分、収入を多く得られるだけでなく、空室リスクも分散できますが、初期費用はたいへん高額です。適正な範囲でコストカットしつつ、収益を得られるプランをしっかりと練る必要があります。
ご自身の土地にどのようなマンションを建てるのが適切なのか、まずは土地活用のプロに相談してみましょう。
提案されたプランを複数比較して検討し、マンション経営の成功を目指しましょう。