マイホームを購入する場合は住宅ローンを組むのが一般的です。住宅ローンを借り入れた場合、20年から30年に渡って住宅ローンを返済していくことになります。
そのため、住宅ローンの借り換え時は金利や返済方法について見極めなければなりません。
本記事では金融機関ごとの借り換え時の金利相場や借り換えの条件そしてタイミングについて解説します。金融機関ごとに金利や返済期間などが異なるため確認していきましょう。
住宅ローン借り換え時の金利相場一覧表
住宅ローンの借り換え時の金利相場は変動金利型と全期間固定金利型で異なってきます。変動金利型の借り換え時の相場は以下のとおりです。みずほ銀行 | 年0.375% |
三菱UFJ銀行 | 年0.475% |
三井住友銀行 | 年0.475% |
りそな銀行 | 年0.430% |
住信SBIネット銀行 | 年0.428% |
イオン銀行 | 年0.520% |
ソニー銀行 | 年0.507% |
新生銀行 | 年0.450% |
ARUHI銀行 | 年‐ |
楽天銀行 | 年0.517% |
※返済期間は35年
変動金利型の借り換えにおいては、みずほ銀行が年0.375%と低い金利となっています。
ただし、住宅ローンの金利は金融情勢の変化によって月ごとに若干変化することもあるため日頃から確認しておくようにしましょう。
一方で全期間固定金利型の借り換え時の金利相場は以下のとおりです。
みずほ銀行 | 年0.980% |
三菱UFJ銀行 | 年1.600% |
三井住友銀行 | 年1.390% |
りそな銀行 | 年1.300% |
住信SBIネット銀行 | 年1.420% |
イオン銀行 | 年1.200% |
ソニー銀行 | 年1.577% |
新生銀行 | 年1.400% |
ARUHI銀行 | 年0.970% |
楽天銀行 | 年1.300% |
※返済期間は35年での金利となっています。
金利タイプについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。
住宅ローン変動金利の仕組みや金利動向を解説!メリットやデメリットも紹介!
住宅ローンの固定金利の仕組みや向いている人の特徴を紹介
住宅ローン借り換えのおすすめの借入先
住宅ローン借り換え時のおすすめの借入先は以下のとおりです。- 楽天銀行の住宅ローン
- りそな銀行の住宅ローン
- イオン銀行の住宅ローン
前述したとおり、金利は金融情勢によって変化しますし、金融機関の施策によって特徴が異なります。そのため、本章で紹介する金融機関はあくまで参考程度までにしておくようにしてください。
楽天銀行の住宅ローン
楽天銀行のフラット35は、金利が業界最低水準で、事務手数料の設定が1.080%と低い点がメリットです。また、返済途中で金利が上昇していくことがないため、安心して返済していけます。さらに期間限定ですが、新規で住宅ローンを借り入れる際に、楽天スーパーポイントがもれなく付与されるなど、ネット銀行独自のメリットがあります。
ただし、事務手数料が1.08%に優遇されるのは、楽天銀行を返済口座に指定した場合のみです。もしその他の銀行を返済口座に指定した場合は、事務手数料は1.404%となるため注意しましょう。
りそな銀行の住宅ローン
りそな銀行は変動金利が低金利です。Webでの申込み限定で借換えプランが低金利になるオプションもあります。また、審査基準として最低年収が100万以上という低い設定になっていることや保険内容も充実しています。
イオン銀行の住宅ローン
イオン銀行のフラット35は融資手数料新規で1.296%で、借り換えの場合は1.080%(2018年9月30日〜12月28日の融資完了まで)という、比較的安い手数料で住宅ローンを組むことができます。また、イオン銀行で住宅ローンを組む際には、比較的審査が甘いといわれています。なぜなら、審査の規準となっている年収や勤続年数が低くても、審査が受けられて通ることがあるためです。
住宅ローン借り換えの条件
住宅ローンの借り換えの条件は主に以下3点です。- 住宅ローン借り換え時の年齢
- 収入の安定性
- 物的や人的担保が必要
住宅ローンの借り換え時は新規借り入れ同様に住宅ローン審査があるため事前に条件を確認しておきましょう。
住宅ローン借り換え時の年齢
住宅ローンの借り換え時に年齢制限を設けている金融機関があります。なぜならば、金融機関は完済時の年齢を住宅ローンの審査基準にしているからです。完済時の年齢が遅いと返済できなくなる可能性があると金融機関は判断します。そのため、借り換え時の年齢が20代から40代後半の方は審査に通りやすい傾向にあります。
一方で60代以降は現時点以上の年収増加が望めない為、審査が通らない可能性が高いです。しかし、必ずしも60代以降の方は住宅ローンの借り換えができないという訳ではありません。
収入の安定性
住宅ローンの借り換えでは収入の安定性が重要視されています。高年収であっても職業や勤続年数によっては審査に通らない可能性もあります。そのため、住宅ローンの借り換えを検討している方は年収だけでなく、転職回数や勤続年数についても審査項目であると理解しておきましょう。
有利な職業としては公務員や一部上場企業、設立年数が長い企業です。また、会社員と比べると自営業やフリーランスの方は不利になりやすい傾向です。
物的や人的担保が必要
住宅ローンの借り換え時では住宅ローンを返済できない時に備えて、土地や建物の担保を必要とします。また、土地や建物などの物的担保に加え、債務者が完全に返済不能になった場合の為に、人的担保が基本的に必要です。
住宅ローン借り換えのタイミング
住宅ローンの借り換えのタイミングとしては月々の返済額の負担が大きい場合と変動金利があったときに借り換えを検討してみるとよいでしょう。借り換えのタイミングを間違えてしまうと返済額の増加や借り換え自体難しくなってしまうこともあります。本章ではそれぞれのタイミングについて紹介しますので参考にしてみてください。
月々の返済額の負担が大きい
住宅ローンは最長35年の長期返済のものもあり、収入の減少で返済額の負担が大きくなる場合は住宅ローンの借り換えを検討してみることが大切です。低金利がつづく日本ではより金利が低い住宅ローンの借り換えをするケースが増えてきています。
金利変動があるとき
金利変動があるときは借り換えによって総返済額を減らすことができます。そのため、金利変動によってメリットがどのくらいかを計算し、借り換えすることで返済額が減る場合は借り換えを検討してみるとよいでしょう。
住宅ローン借り換えのメリット
住宅ローンの借り換えのメリットは以下のとおりです。- 総返済額を減らすことができる
- 金利タイプを変更できる
- 団体信用生命保険を見直すことができる
住宅ローン残高や返済期間によって異なりますが、住宅ローンの借り換えをすることで上記3つのメリットがあるため、借り換えを検討している方はより低金利の住宅ローンを選ぶようにしましょう。
総返済額を減らすことができる
返済中の住宅ローンの金利が、借換後の金利と比較して高いケースもあるため、住宅ローンの借り換えをすることによって総返済額を減らすことが可能です。低金利時代で金融機関もさまざま施策をしています。
住宅ローンの借り換え前後の金利が1.0%以上の場合は総返済額を減らすことが可能なので借り換えを検討してみましょう。
金利タイプの見直しができる
住宅ローンの借り換えでは金利タイプの見直しができることがメリットです。たとえば今後、金利が上昇する可能性が高いと判断した場合は変動金利から固定金利へと変更することができます。
固定金利と変動金利について知りたい方はこちらの記事もご覧ください。
住宅ローンは変動金利と固定金利のどちらが得?選び方のポイント
住宅ローン借り換えの注意点
住宅ローンの借り換えを検討している方は借り換え時には住宅ローンの再審査と諸費用が掛かることを理解しておきましょう。住宅ローンの借り換え時は再審査がある
住宅ローンの借り換えでは、再度住宅ローン審査に通らなければなりません。つまり、転職回数や勤続年数が短い場合は審査に落ちる可能性があります。そのため、転職回数や勤続年数が短い方はすぐに借り換えをしないようにしてください。
借り換えを検討している方はすぐに申し込みをしないでご自身が検討している金融機関に一度相談してみるのがよいでしょう。
借り換え時は諸費用が掛かる
住宅ローンの借り換えでは保証料や事務手数料などの諸費用がかかります。ローン保証料は審査の内容によって異なりますので注意しましょう。また、抵当権設定登記関係の費用も発生します。司法書士に依頼する場合は別途司法書士への報酬もあるので借り換え時は諸費用が掛かることは覚えておきましょう。
住宅ローンの借り換えシミュレーション
住宅ローンを借り換えた場合どのように返済することになるのか事前にシミュレーションしておきましょう。下記のシミュレーション機能で住宅ローンを借り換えた際の「物件の購入可能額」や「住宅ローンの月々支払額」を確認することが出来ます。
ボーナス1回の返済額・頭金・返済期間・住宅ローン金利を選択することに加え、購入可能額を調べるときは毎月の返済額・月々の支払額を調べるときは購入希望物件価格を入力しましょう。
直接入力するだけでなく、バーをスライドする事で各項目の数値を上下することが出来ます。
また、借り入れを検討している住宅ローンの金利タイプ・金融機関を選択することで、住宅ローンの最新金利が出力されます。
住宅ローンの借り換えは慎重に選ぼう
住宅ローンの借り換え時の金利は金融機関や金利タイプによって異なります。金利は金融情勢によって変化することがあるため金利動向について確認しておくことが大切です。また、金融機関によって返済プランも異なるため時間をかけてご自身に合った金融機関を選ぶようにしましょう。